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| この表の見方について 成果物の入手方法について 生物多様性情報システム上の成果物の取り扱いについて |
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植生は地域ごとにさまざまな様相を示すが、この多様性は植生の存在する地域の地史、気象、地質、地形さらには人間を含む他の生物との相互作用等
に基づく植物の進化、適応の結果である。したがって、われわれが自然に働きかける場合には、地域の環境の特性を植生から読み取ることによって適切な手段を講じることができる。 主として植物社会学的に分類された群落単位を地形図上に表現した現存植生図は、国土計画、地域開発、産業立地等のための自然診断図として、また 自然環境の保護・復元・維持のための生態学的処方箋として重要な基礎図であり、各種の保護ないし開発のマスタープラン作成に不可欠な資料として高く位置づけられている。 本調査は、全国の植生の現況を把握して、上記のような重要な役割をもつ現存植生図を全国的に整備する目的で行われている。 |
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| 第1回基礎調査から第5回基礎調査まで、調査は都道府県に委託して実施された。各都道府県では、空中写真の判読と現地調査を実施して縮尺5万分の1の現存植生図(原図)を作成した。第1回基礎調査ではこの原図をとりまとめて、縮尺20万分の1の現存植生図を都道府県別に印刷した。 第2回基礎調査及び第3回基礎調査では、全国の植生の現況をより詳細に把握して、地域レベルの計画に対応できる5万分の1現存植生図の作成を目指して調査が進められ、第2回基礎調査および第3回基礎調査でそれぞれ全国の約2分の1の地域が調査された。5万分の1現存植生図は昭和62年度までに1,293面が印刷・刊行された。 集計に当たっては、全国の現存植生図を基準地域メッシュ(「3次メッシュ」ともいう。約1km×1km)単位で小円選択法(メッシュ中央部の5mmの測定円内で優占する群落を読み取る)により群落コード化するとともに、これらを用いて、全国現存植生図、主要群落の全国分布図等の図化や植生区分、植生自然度別の集計等を行い、全国的な視点からわが国の植生の状況が把握されている。 第4回基礎調査及び第5回基礎調査では、経年変化の把握を効率的に行うため、人工衛星画像を活用する方法が新たに導入された。この方法は、新・旧2時点の衛星画像データ(ランドサットMSS、TM等)を解析して植生改変値を抽出し、その結果を基に都道府県において現地調査するというものであり、調査期間の短縮による最新情報の全国整備が図られている。これらの方法によって抽出された全国の植生の改変状況に基づき、第2回基礎調査及び第3回基礎調査で全国的に整備した5万分の1現存植生図を修正し、5万分の1現存植生改変図を作成した。また、1/250万現存植生図並びに1/250万植生自然度図を作成した。 第6回調査では、第2回〜第5回調査で作成された1/5万現存植生図、その他の既存資料、一般で入手可能な空中写真等を参考に、必要な現地調査を実施しつつ、国土地理院発行の1/2.5万地形図を基図として現存植生図を作成している。平成16年度終了時点で全国の約30%が作成される。 |
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第1回基礎調査においては、全国にわたる植物社会学的手法による現存植生図の整備と、それに基づいて、土地に加えられた
人為の影響の度合(自然度)の判定を目的に実施された。 「自然度」とは、「自然は人間の手のつけ具合、人工の影響の加わる度合によって、きわめて自然性の高いものから、自然性の低いものまで、いろいろな階層にわかれて存在する」という考え方に基づいて、植物社会学的な観点から土地の自然性がどの程度残されているかを示す一つの指標として導入されものである。自然度は、つぎの10ランクに区分した。 |
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植生自然度区分基準
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第2回基礎調査及び第3回基礎調査により、全国土の「5万分の1現存植生図」が完成した。全国土をカバーする5万分の1レベルの現存植生図の完成は世界的に
も例がない。第4回基礎調査及び第5回基礎調査ではこれらの改変地を修正し、「5万分の1現存植生改変図」を作成した。 現存植生図に表された植物社会学的群落分類(凡例)も、わが国の多様な植生を反映して、全国統一凡例に地方特有のものを加えると、計766群落にのぼる。 これらを人為による影響度合に応じて10ランクの植生自然度に区分して集計した結果、わが国の森林(自然度9〜6)は、約25万km2、全国の67.3%を占めている 。一方、自然林に自然草原を加えた自然植生は、全国の19.0%と2割を切っている。 植生自然度区分をさらに大区分としたうえで、第2回〜第5回基礎調査結果を比較すると、国土面積に占める森林全体(自然度9〜6)の割合は減少傾向にある 。そのうち植林地(自然度6)の割合はほとんど変化していなかったので、自然林・二次林(自然度9〜7)の減少が森林の減少を引き起こしたと推察される。一方 、二次草原、農耕地及び市街地などの割合は、増加の傾向にある。 |
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植生自然度の経年変化
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| 第1回調査のデータに開放水域が含まれていなかったため、今回調査結果との比較に際しては、開放水域を除し全国土に対する構成比を算出し、その増減をみることとした。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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・第6回・第7回自然環境保全基礎調査植生調査情報提供ホームページ:http://www.vegetation.jp |
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