目　　　　次

ま　え　が　き

Summary

１．自然環境保全調査の経過と概要

１−１　調査の目的及び経過

１−２　調査の骨子と概要

ア　自然度調査

（ア）植生自然度

（イ）陸水域自然度

（ウ）海域自然度

イ　“すぐれた自然”の調査

ウ　環境寄与度調査

１−３　調査の経過及び実施方法

２．植生自然度調査

２−１　全国現存植生図の作成

２−２　植物群落の集計

２−３　植生自然度の区分と全国・地方別集計

２−４　植生自然度の地域事例

ア　東京都の植生自然度

イ　特定３地域の植生自然度

（ア）富士山

（イ）伊勢湾沿岸地域

（ウ）奈良盆地

ウ　都市の植生自然度

エ　国立公園の植生自然度

２−５　植生自然度の要約と土地利用上の問題点

ア　植生自然度１０、９

イ　植生自然度８、７

ウ　植生自然度６〜２

エ　植生自然度１

オ　まとめ

３．陸水域自然度調査

３−１　湖沼自然度調査

ア　調査方法と解析

イ　湖沼の自然性

３−２　河川自然度調査

ア　調査方法と解析

イ　河川の自然性

４．海域自然度調査

４−１　調査方法と解析

ア　調査項目

イ　全国海岸線の改変及び土地利用状況

ウ　特定17海域の水質

エ　特定17海域の生物分布

オ　特定17海域海岸線の改変及び土地利用状況

４−２　海域の自然性

５．“すぐれた自然”の調査

５−１　調査方法

ア　植物

イ　野生動物

ウ　地形・地質・自然現象

エ　海中自然環境

オ　歴史的自然環境

５−２　“すぐれた自然”の報告件数と評価

５−３　“すぐれた自然”の事例

６．環境寄与度調査

６−１　環境寄与度の考え方

６−２　調査概要

６−３　植生現存量と植生生産量調査

ア　調査対象地域

イ　調査の方法

ウ　調査の基準

６−４　集計結果の概要

６−５　鳥類生息分布調査

ア　調査方法

イ　調査結果

７．自然環境と社会環境の要因分析

７−１　分析の目的

７−２　分析の方法

ア　対象地域

イ　要因の設定

ウ　データの作成方法

エ　データの記録形式

オ　分析の方法

７−３　結果と考察

ア　全要因の相互関連

イ　自然度、現存量、生産量の相互関連

（ア）自然度と現存量

（イ）自然度と生産量

（ウ）現存量と生産量

ウ　自然度に関連する要因の分析

（ア）自然度と自然環境

（イ）自然度と社会環境

エ　現存量に関連する要因の分析

（ア）現存量と自然環境

（イ）現存量と社会環境

オ　生産量に関する要因の分析

（ア）生産量と自然環境

（イ）生産量と社会環境

カ　植生量と人口

７−４　検討課題

８．調査の問題点と今後の課題

８−１　植生図・植生自然度調査

８−２　湖沼・河川・海域等水域自然度調査

８−３　“すぐれた自然”の調査

８−４　野生動物調査

８−５　改変状況調査

８−６　調査体制等

あ　と　が　き

資　　　　　料

図　表　目　次

表−１　自然環境保全調査骨子

表−２　植物群落全国地方別集計表

表−３　植生区分全国分布比率表

表−４　植生区分地方別分布比率表

表−５　植生自然度区分概要及び全国集計

表−６　植生自然度集計表（地方別・全国）

表−７　都道府県植生自然度比率表

表−８　３地域の植生自然度表

表−９　７都市の植生自然度表

表−10　国立公園の植生自然度表

表−11　自然度を基準とした自然環境保全地域等の指定要件

表−12　湖沼理化学的性状区分基準表及び湖岸線改変状況区分基準表

表−13　水質汚濁に係る環境基準（湖沼）

表−14　湖沼自然性区分（事例）

表−15　湖沼自然性判定表

表−16　水質汚濁に係る環境基準（河川）

表−17　河川自然性判定表

表−18　全国海岸線の利用改変状況表

表−19　全国海岸陸域の土地利用状況表

表−20　全国都道府県別海岸利用改変・土地利用状況表

表−21　海域理化学的性状区分基準表

表−22　水質汚濁に係る環境基準（海域）

表−23　17海域理化学的性状区分表

表−24　調査対象水産生物（貝類・海草類）一覧表

表−25　17海域別海岸利用改変・土地利用状況表

表−26　海域自然性判定表

表−27　17海域自然性記述表

表−28　各都道府県“すぐれた自然”の報告件数

表−29　植生区分

表−30　現存量・生産量ランク区分

表−31　群落群集再分類表

表−32　現存量算定基準

表−33　平均単位現存量及び生産量算定基準

表−34　純生産量算定基準表

表−35　植生現存量集計表（関東地域・都県別）

表−36　植生生産量集計表（関東地域・都県別）

表−37　関東地域植生現存量・植生生産量表

表−38　鳥類生息種数分布調査表（関東地域・都県別）

表−39　出現数の多い野鳥一覧表

表−40　関連係数行列（クラマーの関連係数：■）

表−41　各要因と環境との関連性

表−42　植生分類と標高

表−43　植生分類と傾斜度

表−44　自然度と地形区分

表−45　植生分類と地形区分

表−46　植生分類と人口

表−47　現存量と地形区分

表−48　生産量と地形区分

表−49　各区分地域における人口１人当りの植生量

図−１　植生区分全国分布比率図

図−２　群落別地方別比率図（事例）

図−３　全国・地方別植生自然度分布比率図

図−４　植生自然度（10,9自然度の高い天然林・自然草原）比率図（都道府県別）

図−５　東京都植生自然度メッシュ・マップ

図−６　東京都植生自然度図

図−７　富士山植生自然度図

図−８　伊勢湾沿岸地域植生自然度図

図−９　奈良盆地植生自然度図

図−10　国立公園植生自然度分布図

図−11　調査対象湖沼位置図

図−12　調査対象河川位置図

図−13　自然性の判定を行った海域位置図（17海域）

図−14　17海域透明度区分図

図−15　17海域COD区分図

図−16　海域別水産生物増減傾向図

図−17　海岸汀線改変状況区分図

図−18　海岸陸域土地利用状況区分図

図−19　宮城県のすぐれた自然図

図−20　神奈川県のすぐれた自然図

図−21　環境寄与度調査の対象地域

図−22　調査のフローチャート

図−23　モデル調査地帯

図−24　精密植生区分別現存量推定地域

図−25　スギの材質曲線

図−26　アカマツの材質曲線

図−27　スギの連年生長量曲線

図−28　アカマツの連年生長量曲線

図−29　関東地域植生現存量図

図−30　関東地域植生生産量図

図−31　植生現存量の都県別分布図

図−32　植生生産量の都県別分布図

図−33　関東地域鳥類種数分布図

図−34　鳥類生息種数の都県別分布図

図−35　環境要因のクラスター

図−36　自然度と現存量

図−37　自然度と生産量

図−38　現存量と生産量

図−39　自然度と標高

図−40　植生分類と標高

図−41　自然度と傾斜度

図−42　植生分類と傾斜度

図−43　自然度と人口

図−44　植生分類と人口

図−45　自然度と産業別就業人口

図−46　自然度と産業別就業人口構成比

図−47　自然度と製造業事業所数

図−48　現存量と標高

図−49　現存量と傾斜度

図−50　現存量と人口

図−51　現存量と産業別就業人口

図−52　現存量と第１次産業就業人口構成比（人口密度ランク別）

図−53　現存量と製造業事業所数

図−54　現存量と製造業事業所数（人口密度ランク別）

図−55　生産量と標高

図−56　生産量と傾斜度

図−57　生産量と人口

図−58　生産量と産業別就業人口

図−59　生産量と第１次産業就業人口構成比（人口密度ランク別）

図−60　生産量と製造業事業所数

資　　料　　編

目　　　次

〔１〕自然環境保全調査委員会の組織

〔２〕全国植生図凡例一覧表

〔３〕植物群落別集計表（都道府県別メッシュ数）

〔４〕植生自然度別群落区分表

〔５〕植生自然度集計表（地方別・都道府県別メッシュ数）

〔６〕植生及び植生自然度の集計方法について

〔７〕植生図示についての検討及び国際的視野からみたわが国における植生の位置づけ

〔８〕湖沼の型による指標種（魚類・ベントス）

〔９〕湖沼のプランクトン

〔10〕人為による湖岸線の改変度ランク区分、受水区域一覧表

〔11〕陸水域（河川）の自然度について　小野寺好之

〔12〕河川自然度総合判定基礎資料表（事例）

〔13〕河川の型による指標種（魚類・ベントス）

〔14〕都道府県“すぐれた自然”報告件数集計表（ランク別）

〔15〕関東地方鳥類生息分布調査

〔16〕自然環境保全調査実施要領