鹿児島県では昭和40年〜42年にわたって、奄美群島一帯の海中公園候補地の調査を行ない、これらにひきつづき、昭和43年、霧島屋久国立公園の区域に属する錦江湾沿岸各地の基礎調査を計画し、昭和43年7〜9月に現地調査を実施、本書に結果を取りまとめた。

鹿児島県では、奄美群島自然公園計画において、第一次学術総合調査に引続いて、海陸にまたがる自然公園の設定と保護利用とに関する計画の立案を行なったもの。

鹿児島県では、奄美群島中で自然公園や海中公園の適地がどこに求められるかを探るための資料を得るため、奄美群島自然公園予定地基本調査として海中公園候補地の学術調査を行ったもの。

宮崎県では、「宮崎県における自然環境の保護」の一環として県内の自然環境保全基礎調査を実施しており、そのうちの県中地域の調査について本書に取りまとめたもの。

宮崎県では、自然保護政策を施行する基礎資料を得るべく、日南市・延岡市について、赤外線カラー航空写真を用いた植生状況調査を行い、本報告書に取りまとめたもの。

宮崎県では、昭和48年に「宮崎県における自然環境の保護と創出に関する条例」を制定し、各種の施策を実施する一環として、昭和51年に宮崎県樫葉自然環境保全地域として指定された掃部岳北部地域を対象に、自然環境の実態を詳細に把握するとともに、今後の自然保護対策の基礎資料に資するため、調査を実施したもの。

宮崎県では、昭和48年に「宮崎県における自然環境の保護と創出に関する条例」を制定し、各種の施策を実施する一環として、昭和51年に宮崎県樫葉自然環境保全地域として指定された樫葉地域を対象に、自然環境の実態を詳細に把握するとともに、今後の自然保護対策の基礎資料に資するため、調査を実施したもの。

宮崎県では全県公園化を目指し、九州脊梁山地を対象とした地域の国定公園かを計画し、候補地区の学術調査を実施、本報告書に取りまとめたもの。

熊本県の「ふるさとの自然と風景」の適正な保全および創出を考えるに当たり、資料となるべく植生調査を行い、県南部地方に現存する自然植生の分布を概説し、かつ、その図化を試みたもの。

熊本県では、平成3年4月に「熊本県希少野生動植物の保護に関する条例」を定め、同時に、「熊本県希少野生動植物検討委員会」を設置し、5ヵ年かけて県下全域を野生動植物の生息生育状況について調査を実施し、26種の「特定希少野生動植物」と19ヵ所の「特定希少野生動植物保護区」の指定を行った。さらに、平成8年度からは、同検討委員会により、この5年間の調査の中で明ら...

阿蘇は、世界的な大カルデラを持つ活火山と広大な草原の景観を特徴とする国立公園であり、他では見られない特殊植物等を豊富に産することから、熊本県では、阿蘇に訪れる方々にこれらの植物を紹介し、阿蘇の自然の理解のために野草園の造成を計画し、その科学的基礎として阿蘇の植物に関する資料を本書に取りまとめたもの。

国立公園及び国定公園の特別地域では、環境庁長官が指定する高山植物その他これに類する植物の採取が禁じられているものの、その指定植物は全国一律的なもので、地域の実情にそぐわないことから、環境庁は昭和52年度から現行制度の改善を目標とした指定植物改定調査を実施し、熊本県では雲仙･天草国立公園の天草地域の調査を行った。その調査結果を元に、特別地域にとどまらず天...

熊本県の天草地区に海中公園を設置するに当たり、天草海中公園候補地調査として対象地域の総合的学術調査を行い、結果を本書に取りまとめたもの。

長崎県が国立公園「雲仙」指定50周年記念として、雲仙の鳥類についてとりまとめたもの。

長崎県では雲仙・普賢岳の噴火活動が長期化することも考慮し、国立公園内の自然環境に対して噴火が及ぼした影響について3ケ年の調査を実施することを計画し、平成4年度から調査委員会を編成したうえで、現地調査を実施し、雲仙・普賢岳自然変遷調査の最終報告書として本書を取りまとめたもの。

長崎県が国立公園「雲仙」指定50周年記念として、雲仙の植生についてとりまとめたもの。

長崎県が国立公園「雲仙」指定50周年記念として、雲仙火山についてとりまとめたもの。

平成2年11月に始まる雲仙普賢岳の噴火により、雲仙天草国立公園雲仙地区の自然環境は大きく変貌し、とりわけ普賢岳を中心に広い範囲で植生の消失や損傷が見られ、生息していた野鳥や哺乳類等の動物たちにも影響が及んだ。また長引く火山活動の結果、公園歩道や園地等の公園利用施設も被害を受けるとともに、地域社会に甚大な被害をもたらした度重なる火砕流や土石流の発生は、雲...

長崎県が国立公園「雲仙」指定50周年記念として、雲仙の歴史についてとりまとめたもの。

原生沼は，雲仙天草国立公園・雲仙岳の中心に近い絹笠山の東麓にある湿原であり、長崎県では種々の保全対策を想定するに当たり、湿原について正確な情報を得るため、昭和53年に湿原の総合調査を行ない、結果を本報告書に取りまとめたもの。