モニタリングサイト1000（重要生態系監視地域モニタリング推進事業）は、我が国の代表的な生態系の状態を長期的かつ定量的にモニタリングすることにより、種の増減、種組成の変化等を検出し、適切な自然環境保全施策に資することを目的としている。このうちモニタリングサイト1000磯・干潟調査は、沿岸域生態系において、磯及び干潟を対象とした事業である。

モニタリングサイト1000（重要生態系監視地域モニタリング推進事業）は、我が国の代表的な生態系の状態を長期的かつ定量的にモニタリングすることにより、種の増減、種組成の変化等を検出し、適切な自然環境保全施策に資することを目的としている。このうち2021年度モニタリングサイト1000小島嶼（海鳥）調査は、小島嶼生態系において、海鳥を対象とした事業である。

野鳥の生息状況を知り、野鳥が安心して生息できる環境を維持することは、私たちの責務であり、豊かに生活するためにも不可欠であることから、群馬県では第6次鳥獣保護事業計画と同様に、第7次鳥獣保護事業計画（平成4年度〜平成8年度）においても、市町村毎の鳥類の種類別生息状況、生息環境、季節による移動等の調査を行い、本報告書（第三次報告）に吾妻川流域8町村を対象と...

群馬県の自然環境の適正な保全を総合的に推進する基礎資料とするため、昭和49年度から引き続いて、良好な自然環境を有する地域を選定し、学術調査を実施し、昭和51年度分を取りまとめたもの。

北海道では、自然環境保全の望ましい将来像と、これを実現していくための具体的な施策、目標などを明らかにした「自然保護計画」を策定すべく、必要な諸調査を実施してきた。 この資料は、これらの一連の調査のうち、昭和51年度に実施した特定環境（湖沼）概況調査結果の主な部分を、今後の業務上の参考とする目的でとりまとめたものである。...

横浜市中区の山下公園前海域において，港湾工事で使用されている汚濁防止膜（以後，水中スクリーンという。）を利 用して海域を仕切り，赤潮や降雨に伴う水質の悪化を防ぐ「海域の部分浄化実験」を2008 年度と2009 年度に行った。 水中スクリーンを設置することにより，海面付近の赤潮や降雨時の濁水の流入を抑制する効果と水中スクリーンに付着...

2006年度に行った円海山周辺の源流域水環境基礎調査における水環境と生物生息状況の調査結果から以下のことが明らかになった。　1)水質は、夏季と冬季で概ね良好である。2)生物多様性は、湿地・樹林・林縁・水辺等多様な環境から構成されていることが背景になっている。3)「横浜市水と緑の基本計画」...

光学的自動測定機を組み込んだブイを横浜市沿岸海域に設置して、夏期の約3ヶ月間、水質の連続観測を行い、植物プランクトンの消長に対する気象因子の影響を検討した。その結果、植物プランクトン量の増減は水温変動と密接に対応しており、特に降雨後の水温の上昇はその増殖速度を高めること、また水温が高めに維持されると成層構造が発達し栄養塩の豊富な河川水が海域上層に保持さ...

1.5ℓ容量のガラス製気密容器を用いた呼吸量測定方法による、残留塩素のコイ呼吸量に及ぼす影響について検討を行った。0～1.0mg/ℓ濃度の残留塩素に5分間曝露した後、その呼吸量を測定した結果、対照群の319±8㎍/g ・hrに対して、0.3mg/ℓでは257±14㎍/g ・hr...

昭和51年度から59年度に横浜市水域で発生した魚類へい死事故について、事例解析を行った結果、以下のことがわかった。 (1)へい死事故は昭和51年度から59年度の間に85件発生し、原因別に酸欠(豪雨に伴う汚染底質の巻き上げや赤潮など気象条件に関係するもの)・工場(工場および工事排水)・原因不明が各々56、13、31%を占めた。...

Nitzschia palea を供試藻とするAGP測定法を確立するため、河川水を用いた藻類培養試験等の実験を行った。その結果以下のことが明らかになった。　1)熱分解法とろ過法で前処理した試水の無機窒素化合物濃度はほぼ同じであるが、リン酸態リン濃度は熱分解法で前処理した試水で小さくなる傾向を示した。　2) 試水の希釈は最大増殖量が1,000 chl...

本市が公害防止契約で魚類を用いて工場排水の安全性を評価していくことが規定されているが、その評価項目の一つに成長量があげられる。その成長量に反映するものとして、一つには摂餌量があり、他の一つにはそれぞれが体重増に果す割合、いわゆる飼料効率がある。今回、成長の制限因子を明らかにする一環として、まず、摂餌率と飼料効率の関係について検討した。その結果、日間平均...

横浜は横浜らしいエコシティを発見し、その実現方策を見いだしていく必要がある。研究の方法と構成は、次の4段階である。1.日本の風土的特徴から「日本型エコシティ」について考察する。日本型自然共生といっても、大都市、農村、山間地では課題が異なってくるため、大都市に焦点を絞る。2.横浜市の地形および土地利用の特質を把握するために、大都市間の比較を行う。3.本報...

東北地方太平洋沖地震および津波等が自然環境に及ぼした影響および変化状況を把握するための広域モニタリング調査として、植生調査（過年度データの真正化、内陸側1㎞範囲の変化状況把握、福島での現地調査）、重点地区調査（福島2地区を含む16地区、フロラ･ファウナ調査）、藻場・アマモ場分布調査（青森～千葉県、有識者ヒアリング等）、干潟の震災後分布図作成、特定植物群...

東日本大震災による津波等が東北地方太平洋沿岸地域の自然環境に及ぼした影響の把握を目的とした自然環境調査等を実施した。業務項目は、海岸調査（1970年代、震災前後）、旧版地図の判読、植生調査（震災前後の植生図作成）、生態系監視調査（干潟15箇所、アマモ場5箇所、海鳥繁殖地3箇所）、自然環境に関する情報収集･発信、検討会（2013/2/8）の開催である。

現存植生図（以下、植生図という）は自然環境の保全、再生、地域計画等のための最も基礎的な情報として有益である。第２回～第５回自然環境保全基礎調査（植生調査）では縮尺1/5万の植生図が全国整備されたが、植生及び土地利用の変化に伴い、より詳細な縮尺1/2.5万レベルの植生図として更新することとなった。このため、植生の現況を示す新しい1/2.5万植生の整備を目...

本業務は、モニタリングサイト1000事業の全般にかかわる事項として、以下の項目を実施した。 １．モニタリングサイト1000推進検討委員会を設置、会合を開催し、モニタリングサイト1000の今後の方向性を協議した。 ２．国民に対する本事業全体の周知を図るため、モニタリングサイト1000シンポジウムを開催した。...

植生図には、図示される対象植生に応じて、現存植生図、原植生図、潜在自然植生図などがある。これらのうち、自然環境保全基礎調査植生調査では、調査時点で実際に生育している現存植生を対象にした現存植生図が作成されている。

植生図には、図示される対象植生に応じて、現存植生図、原植生図、潜在自然植生図などがある。これらのうち、自然環境保全基礎調査植生調査では、調査時点で実際に生育している現存植生を対象にした現存植生図が作成されている。

植生図には、図示される対象植生に応じて、現存植生図、原植生図、潜在自然植生図などがある。これらのうち、自然環境保全基礎調査植生調査では、調査時点で実際に生育している現存植生を対象にした現存植生図が作成されている。