パンフレット・報告書

生物多様性について解説したパンフレットや資料です。ご自由にお使いください。

科学と政策の統合(IPBES)

生物多様性に関する科学と政策のつながりを強化し、科学を政策に反映させる必要性から「生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム[IPBES(イプベス)]」が発足しました。


生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム(IPBES)概要パンフレット



生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム(IPBES)による成果物

中・高生のための生物多様性ハンドブック

中学生・高校生に生物多様性を考えてもらうため、生物多様性の現状や危機について、実例を挙げてわかりやすく解説したハンドブックです。

チビコト

日本人がつちかってきた伝統的な自然との共生を、「里地里山」からもう一度学ぼうと提案します。

国際生物多様性の日ブックレット

5月22日の国際生物多様性の日(International Day for Biological Diversity)にあわせて、生物多様性条約事務局が作成したブックレットの日本語版です。毎年、生物多様性と関連する事項をテーマとして作成されています。

TEEB報告書普及啓発用パンフレット「価値ある自然」

TEEB(生態系と生物多様性の経済学)報告書の概要をわかりやすく解説したパンフレットです。生物多様性や生態系サービスが有する価値の重要性について説明しています。

第五次戦略「生物多様性国家戦略2012-2020」(平成24年9月28日閣議決定)パンフレット

愛知目標達成に向けた国家戦略のポイントをまとめたパンフレットです。

第四次戦略「生物多様性国家戦略2010」(平成22年3月16日閣議決定)パンフレット

生物多様性法に基づいて初めてつくられた国家戦略。生物多様性の保全と持続可能な利用のための戦略を簡潔に説明しています。

生物多様性条約COP10以降の成果と愛知目標(パンフレット)

パンフレットでは2010年10月に愛知県名古屋市で開催された生物多様性条約COP10以降の成果と、愛知目標について簡潔に説明しています。

生物多様性条約第10回締約国会議における決定事項の整理・分析・普及啓発業務報告書

2010年10月に愛知県名古屋市で開催された生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)における決議の環境省仮訳及び愛知目標の解説を掲載しています。

環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書

環境白書、循環型社会白書、生物多様性白書を閲覧・検索することができます。

生きもの・人・暮らし

地域固有の自然の価値を再認識し、積極的に保全・再生・活用することで、暮らしを豊かにしている国内各地の事例を紹介するものです。

    

生態系ネットワーク財政支援制度集~川・森・農地・海の自然をつないで地域を豊かに~

本パンフレットでは、全国各地で生態系ネットワークの形成に取り組まれているみなさまの活動に役立てていただくため、農林水産省、国土交通省、環境省が実施している財政支援制度のうち、13の制度を紹介しています。

    

令和5年度版 グリーンインフラ支援制度集

本支援制度集では、グリーンインフラに取り組もうとする地方公共団体や民間事業者における取組の後押しを目的に、計30件の制度を掲載しています。国土交通省、農林水産省、環境省の3省が協力して作成しました。

    

自然生態系分野における気候変動への適応

本手引きでは、国立公園等の保護区の管理に関わる方々に、自然生態系分野における気候変動の影響への適応の考え方を知っていただき、将来の変化を考慮して保護区の保全や利用を考える際に参考としていただくことを目的としています。

    

生態系を活用した気候変動適応策(EbA) 計画と実施の手引き

本手引きでは、生態系を活用した気候変動適応策(EbA)の導入の入り口として、基本的な考え方、国内外の動向や事例、地域で実践する適応策としてのメリットや導入のコツなどを紹介しています。

印刷物の入手方法

下記1~6を記入の上、電子メールまたはFAXにてお申し込みください。電子メールの場合には、件名に「”パンフレット名または報告書名”送付希望」と記載してください。

1.件名(「”パンフレット名または報告書名”送付希望」)
2.所属、氏名
3.電話・FAX番号
4.希望資料名・必要部数
5.使用目的(今後の広報資料作成に当たっての参考とさせていただきます)
6.郵便番号・住所


なお、パンフレットおよび報告書の種類や残数によっては、発送できない場合があります。


お問い合わせ先

環境省自然環境局
生物多様性戦略推進室
〒100-8975 東京都千代田区霞が関1-2-2
Tel. 03-3581-3351(代表)
Fax. 03-3591-3228
Email. NBSAP@env.go.jp

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