横浜市におけるヒートアイランド現象の影響を把握するため、気温の経年変化を踏まえた上で、熱中症や動植物への影響について検討した。横浜地方気象台の観測データ(1928～2000)を基に、横浜の年平均気温の上昇率を算出した結果、約2.6℃/100年であった。都市化の影響が少ない中小都市の上昇率が約1.0℃/100年であることから、その差約1.6℃はヒートアイ...

本調査は環境省が募集した多数の自然愛好家に参加いただき、「環境指標生物」となる身近な動植物の分布や生態を調べる事で、 以下の事項を達成する事を目的とした。 ・一般の方々の居住地周辺にある身近な自然を全国一律・一斉に調査する事で、数少ない専門研究者だけでは困難な多数の情報を収集する。...

本調査は環境省が募集した多数の自然愛好家に参加いただき、「環境指標生物」となる身近な動植物の分布や生態を調べる事で、 以下の事項を達成する事を目的とした。 ・一般の方々の居住地周辺にある身近な自然を全国一律・一斉に調査する事で、数少ない専門研究者だけでは困難な多数の情報を収集する。...

海辺調査は、浅海域の抽出とその概要把握を行うと共に、全国の海辺の利用・法指定等状況及び海岸線の改変状況を調査し、また、併せて海岸域における生物の生息状況及び生息環境を調査することを目的とする。 調査の内容と方法は下記のとおり。 ＜浅海域分布調査＞...

海辺調査は、浅海域の抽出とその概要把握を行うと共に、全国の海辺の利用・法指定等状況及び海岸線の改変状況を調査し、また、併せて海岸域における生物の生息状況及び生息環境を調査することを目的とする。 調査の内容と方法は下記のとおり。 ＜浅海域分布調査＞...

本県の北上川中流域地域は県の南部内陸部に位置し、東に北上山地、西に奥羽山脈を背にして豊かな自然環境を基盤とした農業的、文化的、さらには観光的に高い価値を有する地域であり、近年、自動車道、大型空港及び新幹線と相次いで高速交通体系が整備され、先端技術産業の立地をはじめ産業の高度化が着々と進行しつつある地域であり、今後、健全な環境利用を図っていく必要性が高い...

新潟市におけるカラスの生息等の実態に関する最新の状況を把握することを目的とした調査

静岡県版レッドデータブック作成にあたっての中間報告書。それまでの調査で判明した分について簡易に取りまとめたもの。

植生図

鹿児島県では、奄美群島自然公園計画において、第一次学術総合調査に引続いて、海陸にまたがる自然公園の設定と保護利用とに関する計画の立案を行なったもの。

モニタリングサイト1000（重要生態系監視地域モニタリング推進事業）は、我が国の代表的な生態系の状態を長期的かつ定量的にモニタリングすることにより、種の増減、種組成の変化等を検出し、適切な自然環境保全施策に資することを目的としている。このうちモニタリングサイト1000高山調査は、高山帯を対象とした事業である。

ο-ジクロロベンゼンはうじ殺し製剤中に多量に含まれており、平成元年10月には横浜市内で河川中(大岡川)に流入し、魚の死亡の原因となったものと推察されている。しかしο-ジクロロベンゼンの水生生物への影響に関しては、田中らによるグッピーを用いた検討例などがあるのみで、まだあまりよく知られていない。そこで今回水生生物としてアカヒレ(Tanichthys...

山口県では、1994年から県内に生息する野生生物の実態調査を始め、その成果として1995年に「山口県の貴重な野生生物」を出版した。この冊子では、県内の陸上、淡水に生息する植物（シダ植物、裸子植物、被子植物）、動物（哺乳類、鳥類、は虫類、両生類、魚類、昆虫類、貝類）のなかで、環境省のレッドデータブック掲載種、本県特産種、分布が局限された種、天然記念物指定...

福井県自然保護センターが実施した調査・研究活動の成果ならびに県内各地ナチュラリストの成果集。2013年版。

2003、2004年に実施した第10回海域生物相調査の結果を解析し、横浜市沿岸域の底生環境の検証を行った。また、第11回以降（2005～2021年）の調査結果から底生環境の変化を検証した。

栃木県では，日光戦場ヶ原において昭和43年から各種の調査を実施し，昭和51年からは，帰化植物オオハンゴンソウの除去作業を地元の方々の協力を得て行うなど，湿原の保護対策を進めたが，今回，これまでの調査で得られた結果を基礎として，現時点における戦場ヶ原の植物を正確に記録することを目的に新たに調査を行った。成果物である2500分の1の植生図は今回初めて作られ...

宮崎県では、昭和48年に「宮崎県における自然環境の保護と創出に関する条例」を制定し、各種の施策を実施する一環として、昭和51年に宮崎県樫葉自然環境保全地域として指定された樫葉地域を対象に、自然環境の実態を詳細に把握するとともに、今後の自然保護対策の基礎資料に資するため、調査を実施したもの。

京都府では、自然環境保全のために講ずべき施策の策定に必要な基礎調査を昭和48年以来毎年実施し、同時に報告書を作成し公表してきたが、昭和49年に刊行した「京都府の地形地質」のなかで特に貴重であり、今後保全していく必要があるものについて、昭和50、51年度の2か年にわたって調査を行った。本書はそのうちの「地質」について取りまとめたもの。

京都府では、自然環境保全のために講ずべき施策の策定に必要な基礎調査を昭和48年以来毎年実施し、同時に報告書を作成し公表してきたが、昭和49年に刊行した「京都府の地形地質」のなかで特に貴重であり、今後保全していく必要があるものについて、昭和50、51年度の2か年にわたって調査を行った。本書はそのうちの「地形」について取りまとめたもの。

昭和62年(1987)に、秩父市在住の植物研究家岩田豊太郎氏より寄贈された種子植物標本の目録で、その標本は136科645属におよび1,367種類15,700余点となっております。これらの標本は20年の歳月をかけ、秩父地方を中心に、延べ日数580日を超えて県内・外から採集されたものである。