群馬県では，昭和49年，50年と良好な自然環境を有する地域を選定して学術調査を実施し，その一環として群馬県の秘境と目され，未だ本格的な学術調査の行なわれていない奥利根地域で総合学術調査を行った。引き続き昭和51年度も第2次調査を行い，本報告書に取りまとめたもの。

平成9年から15年までの「平潟湾干潟域の生物相調査」の結果をもとに、水質・底質浄化との関連で干潟域の生物と底質環境の変化を把握することにより、干潟域の生物生息環境が良好になってきたかどうかを明らかにすることを目的としてまとめた。

前回昭和51～52年の調査結果と合わせて、本沿岸域をどのような魚がどのように利用しているのかを更に明確にしてゆくと共に、前回の調査結果と比較することにより、10年以内の短いタイムスケールにおける環境変化が魚類相に与える影響を検討する。

2017年に、千葉県に生息する絶滅のおそれのある野生の植物及び菌類について、生育状況や保護上の重要性を考慮してランク付けし、取りまとめたもの。直前のレッドデータブックからのカテゴリ変更等を実施した簡易リストとなる。

2019年に、千葉県に生息する絶滅のおそれのある野生動物について、生息状況や保護上の重要性を考慮してランク付けし、取りまとめたもの。直前のレッドデータブックからのカテゴリ変更等を実施した簡易リストとなる。

環境省が海洋環境保全施策の一環として、日本周辺海域における海洋汚染の実態を総合的に把握し、その汚染機構を解明するための基礎資料を得ることを目的に、昭和50年(1975)から平成6年(1994)の20年間にわたり実施してきた「日本近海海洋汚染実態調査」に基づく調査結果について、Webサイト（環境ＧＩＳ）の「日本周辺海域における海洋環境の状況」のページから...

湖沼は閉鎖性の水域であり、汚濁物質が蓄積しやすいため、河川や海域に比べて環境基準の達成率が低くなっている。このため、湖沼水質保全特別措置法が昭和５９年に制定され、昭和６０年３月から施行されている。これらの指定湖沼・指定地域の範囲（市町村及び字等）の一覧表について、Webサイト（環境ＧＩＳ）の掲載データのページで公開している。

湖沼は閉鎖性の水域であり、汚濁物質が蓄積しやすいため、河川や海域に比べて環境基準の達成率が低くなっている。このため、湖沼水質保全特別措置法が昭和５９年に制定され、昭和６０年３月から施行されている。これらの指定湖沼・指定地域の有無等について、Webサイト（環境ＧＩＳ）の地域のページで都道府県毎に「指定・規制状況一覧」を表示している。また、同Webサイトの...

平成6年度から平成10年度までに植生、キノコ、哺乳類、鳥類、両生・爬虫類、淡水魚類、昆虫類、浅海域の生物について刊行した「石川の自然環境シリーズ」の総括版。

平成16年度から調査、検討を行い作成した、石川県版レッドデータブック第2版の動物編。

　全国水生生物調査は、環境を評価するための尺度として生物を用いる手法であり、物理化学的手法に比べて、一般に簡便であり、得られた結果の直感的理解が容易である。特に、河川に生息するカゲロウ、トビケラ、カワゲラ等の昆虫の幼虫を初めとする底生水生生物を指標とした水質診断は、我が国での調査例も多く、河川水質環境の診断法として有用であると考えられる。...

戸塚駅周辺部の地質・土質調査の一環として実施された深層ボーリングコアを用い、微化石層序の確定と堆積環境を推進するためケイ藻分析を行なった。22試料から38属191種のケイ藻が検出され、Navicula属、Pinnularia属、Gomphonema属の種が多く、淡水種が76%を占めもっとも多かった。分析を行なった各層のケイ藻群集はかなり異なっていた。戸...

池の改修後における魚類、甲殻類相の再生、回復の状況を解析するために5池を対象に調査した結果を報告した。改修前の魚類相は、御手洗池を除いてモツゴ、トウヨシノボリが多く出現していた。もえぎ野公園池、白幡池の例では、改修後の放流1、2ヶ月後、フナ属が顕著に増加し、モツゴも比較的多く増加した。トウヨシノボリの増加は若干遅かった。放流後1から4年後では、特にフナ...

1/2.5万植生図（北海道ブロック２）の作成

モニタリングサイト 1000 サンゴ礁調査は、サンゴの現況として被度を指標に、主要な撹乱としてオニヒトデや白化、サンゴ食巻貝等を長期的にモニタリングするものである。

我が国におけるサンゴ群集の現況を把握するため、衛星画像解析及び現地調査等をもとにサンゴ礁分布図を作成するとともに、GIS化を行った。また、過去のサンゴ群集との比較を行い、その変化について整理した。今年度は沖縄県の宮古島列島、久米島、鹿児島県の与論島、沖永良部島で実施した。

東北地方太平洋沖地震および津波等が自然環境に及ぼした影響および変化状況を把握するための広域モニタリング調査として、重点地区調査（16地区のうち、岩手4地区、宮城2地区、福島2地区の計8地区のフロラ･ファウナ調査、ベルトトランセクト調査）を実施した。

本業務は、我が国におけるハクチョウ類、ガン類、カモ類の冬季の生息状況を把握するため、都道府県の協力を得て、毎年１月中旬に全国一斉に実施した調査結果をとりまとめたものである。

環境省は、都道府県の協力を得て、ガンカモ類の生息状況を、毎年１月中旬、全国一斉に実施している。

平成29年度にて、全国にあるアマモ場・藻場生態系に設置された計12の調査サイトにおいて、海草及び海藻の被度等を測定した。