みちのく有料道路建設予定地の動物相・植物相について、1975年度に引き続いて行われた1976年度調査の結果をまとめた報告書。

青森県内の自然公園の指定年月日・面積・関係市町村等の概要

青森県レッドデータブック（2000年初版）の改訂版

青森県内の鳥獣保護区等の位置図

本県に導入された外来種についてリスト化し、本県における外来種問題の実態の把握と対策の基礎資料として作成したもの。

本県における生物多様性の現状と課題を整理し、生物多様性の保全及び持続可能な利用を推進するための基本理念や2050年の目標、県民など様々な主体の担う役割などを定め、10年間で取り組むべき具体的施策を示す行動計画として策定したもの。

2011 年3月11...

2011 年3月11...

東北地方太平洋沖地震および津波等が自然環境に及ぼした影響および変化状況を把握するための広域モニタリング調査として、植生調査（過年度データの真正化、内陸側1㎞範囲の変化状況把握、福島での現地調査）、重点地区調査（福島2地区を含む16地区、フロラ･ファウナ調査）、藻場・アマモ場分布調査（青森～千葉県、有識者ヒアリング等）、干潟の震災後分布図作成、特定植物群...

東北地方太平洋沖地震および津波等が自然環境に及ぼした影響および変化状況を把握するためのモニタリング調査として、植生調査、特定植物群落調査、海岸調査、重点地区調査、藻場・アマモ場分布調査を実施した。植生調査では、平成25年度に作成した津波浸水域の植生図をもとに、平成26年度の植生図および震災後の変化を示した植生改変図を作成した。藻場・アマモ場分布調査では...

東日本大震災が自然環境に与えた影響および変化状況を把握するため、青森県（六ヶ所村）～千葉県（九十九里浜）において、地震等の影響を受けたと思われる植生や湿地等を対象にモニタリング調査を実施した。調査項目は、植生調査（津波浸水域：約577㎞2）、重点地区調査（13箇所）、新たに出現した湿地の調査（12箇所）、特定植物群落調査（126箇所）、重要湿地調査（1...

東北地方太平洋沖地震及び津波等が自然環境に及ぼした影響を把握・評価するための関連業務調整を行うとともに、被災地における自然環境に関する情報を広く公開し、被災地の生物多様性保全に資することを目的として、重要自然マップの作成、過年度成果の市町村別成果資料作成、日本語版・英語版のパンフレット作成、対象地域における自然環境調査等の情報収集を行った。

東日本大震災による津波等が東北地方太平洋沿岸地域の自然環境に及ぼした影響の把握を目的とした自然環境調査等を実施した。業務項目は、海岸調査（1970年代、震災前後）、旧版地図の判読、植生調査（震災前後の植生図作成）、生態系監視調査（干潟15箇所、アマモ場5箇所、海鳥繁殖地3箇所）、自然環境に関する情報収集･発信、検討会（2013/2/8）の開催である。

モニタリングサイト1000（重要生態系監視地域モニタリング推進事業）は、我が国の代表的な生態系の状態を長期的かつ定量的にモニタリングすることにより、種の増減、種組成の変化等を検出し、適切な自然環境保全施策に資することを目的としている。このうちモニタリングサイト1000陸水域調査は、陸水域生態系を対象とした事業である。

平成21年度以降、全国の陸水域にある21湖沼及び9湿原に調査サイトを設定し、動植物プランクトン、底生動物、湖辺植生、水生植物、淡水魚類、湿原植生の種数等を調査した。

平成21年度以降、全国の陸水域にある17湖沼及び8湿原に調査サイトを設定し、動植物プランクトン、底生動物、湖辺植生、水生植物、淡水魚類、湿原植生の種数等を調査した。

平成21年度以降、全国の陸水域にある6湖沼及び4湿原に調査サイトを設定し、底生動物、湖辺植生や湿原植生の種数等を調査した。

平成21年度以降、全国の陸水域にある５湖沼及び４湿原に調査サイトを設定し、底生動物、湖辺植生や湿原植生の種数等を調査した。

平成21年度に全国の陸水域にある４湖沼及び３湿原に査サイトを設定し、底生動物、湖辺植生や湿原植生の種数等を調査した。

震災が地域に与えた影響及びそこからの変化状況を継続的にモニタリングするため、平成24年度以降実施された各種調査を元に、影響を受けたと考えられる自然環境等への影響評価手法の検討を行ったもの。