野生生物を人為的に絶滅させないためには、絶滅のおそれのある種を的確に把握し、一般への理解を広める必要があることから、環境庁では、昭和61年度より「緊急に保護を要する動植物の種の選定調査」を実施し、その結果をレッドデータブック『日本の絶滅のおそれのある野生生物−脊椎動物編』、『同無脊椎動物編』として平成3年に取りまとめた。...

令和3年度　1/2.5万植生図（北海道ブロック2）の作成

1/2.5万植生図（北海道ブロック１）の作成

環境DNA分析技術の標準化を目指し、モデル地区で重点調査（環境DNA調査）を実施した結果の解析結果と手引きの改訂を行った結果です。

1/2.5万植生図（九州・沖縄ブロック）の作成

自然環境保全基礎調査湖沼調査は、わが国の主要な天然湖沼の自然性の消失を監視し、その保全に資するために、湖沼の水質、湖岸の改変状況、魚類の生息状況等を把握する目的で実施されている。 調査対象となった湖沼は、原則として面積１ha以上の天然湖沼のうちの主要なものであり、第２回基礎調査においては 487湖沼、第３回基礎調査においては...

モニタリングサイト 1000 サンゴ礁調査は、サンゴの現況として被度を指標に、主要な撹乱としてオニヒトデや白化、サンゴ食巻貝等を長期的にモニタリングするものである。

「都市自然の保全・創造の生態学的研究」は水辺の生物群集に影響を及ぼす環境要因を明らかにすることを目的とし、自然の生態系が維持されている円海山地区と、環境変化が急激に進んでいる港北ニュータウン地区をモデル地区として、昭和56年度から63年度まで行った。本報告書は61年度から63年度までの研究結果をとりまとめ、港北ニュータウン地区については全研究機関のとり...

第2回自然環境保全基礎調査植生調査は、昭和54年度に実施された植生調査結果を整理し、植生現況を数値情報に置きかえ、データバンクとして整備するとともに、各種集計や分布図の作成、解析等を行ない、全国の植生現況について客観的、総合的な考察をすることを目的として行われた。...

わが国の海岸域の潮上帯及び潮間帯の生物相を把握し、今後も基礎調査において継続的にその同行を追い、海岸域の環境の変化をとらえることを目的として行われた。 海岸を有する全国の都道府県（計39都道府県）の 107地区で調査された。各調査地区では、春（主として５月）、 夏（主として９月）の年２回、大潮の干潮時に現地調査を実施した。...

植生図

第2回自然環境保全基礎調査植生調査は、昭和54年度に実施された植生調査結果を整理し、植生現況を数値情報に置きかえ、データバンクとして整備するとともに、各種集計や分布図の作成、解析等を行ない、全国の植生現況について客観的、総合的な考察をすることを目的として行われた。...

植生図

我が国の河川においては、水質の悪化について対策が講じられてきているが、ダム等の建設、護岸改修、都市部における河川の埋め立て・暗渠化等の著しい改変による生物相の貧困化、住民の憩いの場の消失等の問題に対処するための継続的、体系的な調査は、これまで必ずしも充分に行われてはいなかった。...

富士山こどもの国における、各種環境調査の結果を収録したもの。

第4回調査では鳥類をのぞき、第3回調査の結果に追加する形で基礎的情報のさらなる収集・蓄積を行った。そのため、第4回調査の結果は鳥類を除き、第3回調査を包含した形となっている。...

モニタリングサイト1000（重要生態系監視地域モニタリング推進事業）は、我が国の代表的な生態系の状態を長期的かつ定量的にモニタリングすることにより、種の増減、種組成の変化等を検出し、適切な自然環境保全施策に資することを目的としている。このうちモニタリングサイト1000シギ・チドリ類調査は、湿地生態系においてシギ・チドリ類、ズグロカモメ、クロツラヘラサギ...

「第4回自然環境保全基礎調査・環境指標種調査」（以下、身近な生きもの調査）は、調査参加者をボランティアとして広く一般から募り、全国一律・一斉の調査を行うという大きな特徴を有している。身近な生きもの調査は、第3回基礎調査に続き今回が2回目の実施であり、前回の調査にくらべて変更・改善された点もあるが、残された課題も少なからずあった。そこで本検討調査では、一...

どのような魚にどのように利用されているかを明らかにする。特に各種の出現量の時間的変化、生活様式など環境とどのように対応しているのかを検討。

大岡川上・中流域を淡水藻類の植生の面から客観的に解明する。