両生類の分布情報の効率的かつ効果的な収集にあたり、試行調査を通じて、環境DNA分析技術を用いた調査手法の標準化・一般化を行うための基礎情報を取得した。

特定植物群落DBの情報整理

本県では、野生鳥獣の適正な保護を図るため、昭和38年から、鳥獣保護事業計画による計画的な保護施策を実施したが、この事業計画の基礎資料を得るため毎年度、主要生息地における生息状況調査を過去22年間にわたって実施し、野生鳥獣の生息実態の把握を行ってきた。本書はこの調査結果資料について若干の分析等を行い報告書として取りまとめたもの。

青森県の自然環境保全条例は昭和48年7月10日公布し、12月27日から施行された。この条例は、自然環境が人間の健康で文化的な生活に欠くことのできないものであることにかんがみ、広く県民がその恵沢を享受するとともに、将来の県民に自然環境を継承することができるよう適正に保全することを基本理念としている。この条例に基づく自然環境保全地域を指定するため、昭和48...

横浜市内の帷子川の保土ヶ谷区役所の近くで、体表に白や紅色の斑点状のものが付着する気味の悪い病魚のボラが多数見られるという通報が1989年5月頃に市民から寄せられた。この病魚のボラについては、1989年4月11日に大岡川の南太田付近で確認し、1989年6月2日にも帷子川の保土ヶ谷区役所前で確認している。最近では、季節により市内の多くの水域でも見られている...

2023年3月に刊行された、千葉県レッドデータブック植物・菌類編

本書は昭和56年3月23日環境庁告示第34号をもって告示がなされた指定植物のうち，東北のものについて，一般公園利用者の目に付きやすい主な植物についてはカラー写真を盛り込み，保護管理上の便宜を重点に考慮して作成したもの。

本書は昭和56年3月23日環境庁告示第34号をもって告示がなされた指定植物のうち，中国・北四国のものについて，一般公園利用者の目に付きやすい主な植物についてはカラー写真を盛り込み，保護管理上の便宜を重点に考慮して作成したもの。

本書は昭和56年3月23日環境庁告示第34号をもって告示がなされた指定植物のうち，亜熱帯のものについて，一般公園利用者の目に付きやすい主な植物についてはカラー写真を盛り込み，保護管理上の便宜を重点に考慮して作成したもの。

横浜市の河川におけるプラナリア類の生息状況を把握するため、2010 年および2011 年に、市内河川6 水系37 地点を対象に調査を実施した。その結果、在来種のナミウズムシ、外来種のアメリカツノウズムシおよびアメリカナミウズムシの3 種が確認された。在来種は7 地点、外来種のアメリカツノウズムシは22 地点、アメリカナミウズムシは1...

鹿児島県では昭和40年〜42年にわたって、奄美群島一帯の海中公園候補地の調査を行ない、これらにひきつづき、昭和43年、霧島屋久国立公園の区域に属する錦江湾沿岸各地の基礎調査を計画し、昭和43年7〜9月に現地調査を実施、本書に結果を取りまとめた。

青森県の自然環境保全条例は昭和48年7月10日公布し、12月27日から施行された。この条例は、自然環境が人間の健康で文化的な生活に欠くことのできないものであることにかんがみ、広く県民がその恵沢を享受するとともに、将来の県民に自然環境を継承することができるよう適正に保全することを基本理念としている。この条例に基づく自然環境保全地域を指定するため、昭和50...

環境省は、ガンカモ科鳥類（ガン・カモ・ハクチョウ類）の冬季の生息状況を把握し、野生生物保護行政に必要な資料とするため、都道府県の協力を得て、ガンカモ科鳥類の生息調査を、毎年1月中旬、全国一斉に実施している。 今年の調査は実施要領に基づき、平成15年1月15日の前後10日間で、全国8，975箇所において、延べ14，965名の調査員により実施された。...

環境庁は、ガンカモ科鳥類（ガン・カモ・ハクチョウ類）の冬季の生息状況を把握し、野生生物保護行政に必要な資料とするため、都道府県の協力を得て、ガンカモ科鳥類の生息調査を、毎年1月中旬、全国一斉に実施している。...

環境庁は、ガンカモ科鳥類（ガン・カモ・ハクチョウ類）の冬季の生息状況を把握し、野生生物保護行政に必要な資料とするため、都道府県の協力を得て、ガンカモ科鳥類の生息調査を、毎年1月中旬、全国一斉に実施している。...

若狭湾国定公園は．わが国における典型的なリアス式海岸を示す景勝の地に恵まれており，この優れた自然景観の保護と公園利用の増進を図るため，昭和30年6月に指定された。その後31年余を経過し，社会情勢の変化をふまえて，区域および公園計画に係る全面的な再検討を行うために，基礎調査報告書を作成した。

昭和55年9月の知床横断道路の開通後、道路沿線の一部で自然破壊が認められるという指摘がなされているため、その自然破壊の実態及び原因を早急に調査研究し、自然環境保全上、必要な対策を講ずる必要がある。...

宮城県では、昭和47年に法律の制定に先駆けて自然環境保全条例を制定し、これまで県内の優れた自然環境を有する地域13カ所について県自然環境保全地域の指定を行い、その保全に努めてきているところである。しかしながら、昭和48年8月指定の第1次指定6地域については、指定時以降における地域をとりまく諸情勢の変化により見直しが必要となったことから、逐次学術調査を実...

本業務は、再生可能エネルギーの効率的導入を促進するために植生図の作成及び自然環境等インベントリを整備することを目的とし、平成２８年と平成２９年の２ヵ年で実施した。植生図作成は、大雪山国立公園を含む、２次メッシュ数で５３面を対象として、オルソ空中写真等の判読と現地調査により作成し、GISデータとしてとりまとめた。現地調査は7月～１０月におこない、組成調査...

東京都では昭和47年10月に「東京における自然の保護と回復に関する条例」を定め、自然の保護と回復のための施策を進める上で基本となる自然環境の基礎調査の一環として作成した「東京都現存植生図」のうちの伊豆諸島分。