序
本報告書は、第４回自然環境保全基礎調査の一環として行われた動植物分布調査（全種調査）のうち両生類・爬虫類についての調査結果をとりまとめたものである。
我が国に産する全ての動植物について、分布の現状とその時系列的変化を把握するためには、一つ一つの確実なデータ（いつ、どこに、何がいたか、それを誰が確認したか）を丹念に収集し、蓄積することが必要である。
しかし、動物は移動するものであり、身を守るために姿を隠す習性があるなど一般に人目に触れる機会が少なく、また形態等が類似しているものがあり、多くの種について確実なデータを得ることはなかなか容易ではない。
従って、全国にわたるこの種の調査を実施するためには、種の分類、同定に関する確かな知識と能力を有する専門研究者の永年にわたる協力が不可欠である。
幸いにも本調査にあたっては、学会等を中心に、前回調査員数を上回るおよそ2,600名の専門家の理解と協力が得られた。
この全種調査は、哺乳類、鳥類、両生類・爬虫類、淡水魚類、昆虫類（トンボ類、セミ類、チョウ類、ガ類の一部、甲虫類の一部）、貝類（淡水産貝類及び陸産貝類）を対象として実施し、それらの結果を９分冊の報告書にまとめたものである。（なお、鳥類の調査内容は一部の種の集団繁殖地および集団ねぐらの分布に限定しているため、他の分類群と異なる。）
今回の調査は、第３回自然環境保全基礎調査全種調査と組み合わせてより詳細な分布情報を得る目的で実施され、結果をとりまとめるにあたっては第３回調査と併せる形で集計を行っている。この結果、約63万件の分布情報が寄せられ、およそ2,300枚の分布図が作成された。しかし、専門家の少なさや地域的偏在、あるいは調査期間の制約などの事情により、分布状況を的確に表現するに至らなかったものも相当数にのぼっている。このため検討会（分科会）において、それぞれの分布図毎に検討し、分布表現の程度を判定し、短いコメントを付すこととした。このコメントは、今後調査を継続する際に、あるいは、本質料を活用する際に充分留意されるべきものである。
なお、本報告書の作成にあたり、分布図及び集計表の作成等、情報の集計業務については、環境庁自然保護局からの請負業務として（財）自然環境研究センタ−が実施した。
最後に、本調査の企画立案からまとめに至るまで御指導頂いた検討会（分科会）の学識経験者の方々並びに、貴重な時間をさいて分布情報の提供に御協力頂いた専門家の皆様に心から感謝の意を表する次第である。
平成５（1993）年３月
環境庁自然保護局