III 第2回目熱環境保全基礎調査の概要

　第2回自然環境保全基礎調査は、昭和53年度から54年度にかけて、次に挙げる10項目に
ついて実施された。

●植生調査
　全国の植生の概況は第1回調査によって把握されたが、第2回調査においては、より
詳細な植生の状況を把握するとともに、地域レベルの計画にも対応できる植生図を全国
的に整備するための調査が行われた。国土の約2分の1の地域について、現地調査及び
空中写真の判読等により、縮尺1/5万の現存植生図を作成し、昭和55、56の2ヵ年で
印刷刊行した。
　調査が国土全域を網羅したものではないため、集計・解析的作業は調査実施地域のう
ち、地域的にまとまりのある国立公園・国定公園の植生区分による類型化にとどめた。

●特定植物群落調査
　わが国における植物群落のうちで、代表的、典型的な群落や希少な群落などの重要な
植物群落を下記の選定基準により都道府県毎に選定し、その生育地及び生息状況につい
て調査した。
　調査の結果、選定された植物群落は、全国で3,834ヵ所、面積93.5万ha.であった。そ
のうち、自然公園や自然環境保全地域に全部または一部が含まれるものは、ヵ所数で6
割、面積では9割に達した。
選定された植物群落は、相観や立地によって類別することで、全国的な状況を把握し
た。その結果、わが国における代表的な森林植生のうち、特に暖温帯常緑広葉樹林(照
葉樹林)は、本来の生育分布状況に比べると全体的な面積も著しく縮小しているうえ、
一つひとつの群落の規模が他の森林植生に比べてきわめて小さいものであった。
　また、一般に高地、寒冷地を本来の分布域とする群落は、現在でもなお比較的大規模
に残存しているが、低地、温暖地は古来人間活動の中心域であったため、この地域を本
来の分布域とする植物群落は小規模にしか残されていないことが明らかとなった。

■特定植物群落選定基準
　A……原生林もしくはそれに近い自然林
　B……国内若干地域に分布するが、極めて稀な植物群落または個体群
　C……比較的普通にみられるものであっても、
　　　　　南限、北限、隔離分布等分布限界になる産地に見られる植物群落または個体群
　D……砂丘、断崖地、塩沼地、湖沼、河川、湿地、高山、石灰岩地等の
　　　　　特殊な立地に特有な植物群落または個体群で、その群落の特徴が典型的なもの
　E……郷土景観を代表する植物群落で、特にその群落の特徴が典型的なもの
　F……過去において人工的に植栽されたことが明らかな森林であっても、
　　　　　長期にわたって伐採等の手が入っていないもの。
　G……乱獲その他人為の影響によって、当該都道府県内で極端に少なくなるおそれの
　　　　　ある植物群落または個体群。
　H……その他、学術上重要な植物群落または個体群。

●動物分布調査
　わが国に生息する野生動物の生息状況を把握するため、哺乳類、鳥類、両生類・は虫
類、淡水魚類、昆虫類を対象として、その分布の把握を中心として調査した。それぞれ
の調査内容は次のとおりである。

　わが国に生息する大型及び中型獣8種(ニホンザル、シカ、ツキノワクマ、ヒグマ、
イノシシ、キツネ、タヌキ、アナグマ)の分布について、各部道府県の鳥獣保護員、林
務関係職員等(2,235名)が狩猟者など(44,853名)を対象に聞きとりを行い調査した。
　情報のまったく得られなかった地域は、高山など人間がほとんど活動していないわず
かな地域のみで、全国土にわたるほとんどの地域が精査され、詳細な分布図が作成され
た。また、分布情報は磁気テープに収納し各種環境情報と合わせて電算処理を行い、分
布を規定する要因等の解析を行った。その結果、以下のことが明らかになった。

○ニホンザル
　北海道、茨城、沖縄を除く各都府県に分布し、その分布傾向は中部地方以西の分布域
　が広い西高東低型であった。この傾向は、主として、ニホンザルが亜寒帯林に適応し
　ていないことに起因し、積雪は本種の分布に影響を与えないこと(広大な平坦地は除
　く)や、一般に本種は、森林による被覆度(森林率)の高い地域を選好して生息して
　いることが判明した。

○シ力
　北海道、本州、四国、九州、瀬戸内海諸島、対馬、五島列島、大隅諸島、慶良間諸島
　に分布するが、東北地方から北陸地方にかけてきわめて広い分布の空白部が存在し、
　県単位で分布が確認されなかったのは、青森、福島、秋田、茨城、新潟、富山、石川
　の7県にのぼった。このような分布をもたらした第一の要因は、本種の行動を制限す
　る積雪深であり、ホンシュウジカは50cm以上の積雪が年間20日以上の地域、エゾシカ
　は60cm以上の積雪が80日以上の地域にはほとんど分布しないことが判明した。

○ツキノワグマ
　北海道と沖縄県には本来分布しないが、調査の結果、九州ではほぼ絶滅したと考えら
　れ、四国でもごくわずかの生息区画が確認されたにとどまった。本種の分布域は中部
　地方以東の山岳地帯に偏り、近畿地方南部と中国地方西部には隔離された分布域が認
　められた。この分布域は、本州以南における落葉広葉樹林(主としてブナ林)の水平
　分布とよく一致し、これは西南日本における本種の分布域の狭少さが落葉広葉樹林の
　狭少さと深いかかわりを持つことを示している。

○ヒグマ
　本種の分布は北海道本島に限られ、周辺の離島には生息していない。分布域は森林の
　被覆度(森林率)が40%以上の地域に限られ、分布の中心域は道内の森林の57%を占
　める国有林である。

○イノシシ
　北海道と青森、岩手、秋田、山形、新潟、富山の各県ではまったく分布情報が得られ
　ず、分布域は大きく西に偏っており、その中心は近畿地方である。このような分布を
　もたらした要因は、シカの場合と同様積雪深であり、本種の分布域北部の分布前線は、
　積雪深30cm以上の日数が年間70日以上の地域の境界線とほぼ一致した。

○キツネ
　北海道、本州、四国、九州にきわめて広く分布しているが、周辺島嶼での生息例は少
　なく、北海道の利尻島と長崎県の五島列島に限られた。これ以外で分布の空白の目立
　つ地域は、関東、越後、庄内等の平野部や、四国、九州などであった。

○タヌキ
　北海道から九州までほぼ全国的に分布するが、北海道での分布は、きれぎれとなって
　いた。島嶼部の生息例はキツネよりもかなり多いが、利尻、礼文、伊豆七島、対馬、
　五島列島、南西諸島では分布情報が得られなかった。

○アナグマ
　本州、四国、九州のほぼ全域と、瀬戸内海諸島の一部に分布するが、北海道と他の島
　嶼では分布情報が得られなかった。また本種は多くの半島部で生息が認められないか、
　分布が疎であった。

　わが国で繁殖の知られている種を対象として、繁殖期における分布について調査した。
日本野鳥の会の協力により、2,225地点の調査コースにおいて現地観察を実施した。ま
た、1,100地点における繁殖状況の資料を収集した。
　調査目的である繁殖分布に関する一定基準以上の情報が得られたのは、調査対象とな
った257種のうち205種で、このなかには外国産飼鳥が野生化したものが10種含まれて
いた。この205種を繁殖の確実性のランク別にみると、A(繁殖を確認したもの)188
種、B(繁殖は確認できなかったが、その可能性はあるもの)11種、C(生息を確認し
たが、繁殖の可能性については判断できなかったもの)6種であった。また、それ以下
のランクはD(生息を確認したが、当該メッシュでは繁殖の可能性はおそらくないもの)
27種、E(生息確認はできなかったが、環境から推測して繁殖期における生息が考えら
れるもの)25種であった。

　絶滅のおそれのある種、学術上重要な種等、下記の34種を対象として、生息地(分布)
及び生息状況を調査した。調査は、現地調査、文献、聞きとり等により行った。
　調査の結果、全国分布図が作成され、専門研究者によって動物地理学や分類学、ある
いは保護の観点からそれぞれの種の位置づけが行われた。調査対象となった種のうち、
特に人為の影響を受けやすく、絶滅の危険性の高いものは、平地の小規模な止水域を生
息場所とするカスミサンショウウオ、トウキョウサンショウウオ、トウホクサンショウ
ウオ、アベサンショウウオなどであった。

■両生類・は虫類調査対象種
　○両生類
　　　・ダルマガエル
　　　・ナミエガエル
　　　・イシカワガエル
　　　・オットンガエル
　　　・ホルストガエル
　　　・モリアオガエル
　　　・イボイモリ
　　　・オオサンショウウオ
　　[止水性サンショウウオ類]
　　　・カスミサンショウウオ
　　　・トウキョウサンショウウオ
　　　・ツシマサンショウウオ
　　　・オオイタサンショウウオ
　　　・トウホクサンショウウオ
　　　・クロサンショウウオ
　　　・サドサンショウウオ
　　　・エゾサンショウウオ
　　　・アベサンショウウオ
　　　・キタサンショウウオ
　　[流水性サンショウウオ類]
　　　・ブチサンショウウオ
　　　・ヒダサンショウウオ
　　　・オキサンショウウオ
　　　・ベッコウサンショウウオ
　　　・オオタイガハラサンショウウオ
　　　・ハコネサンショウウオ
　○は虫類
　　　・セマルハコガメ
　　　・リュウキュウヤマガメ
　　　・夕ワヤモリ
　　　・クロイワトカゲモドキ
　　　・マダラトカゲモドキ
　　　・オビトカケモトキ
　　　・アカウミガメ
　　　・アオウミガメ
　　　・タイマイ
　　　・エラブウミヘビ

　絶滅のおそれのある種、学術上重要な種等、環境庁があらかじめ選定した下記の27種、
及び都道府県が独自に選定した44種を対象として、生息地(分布)及び生息状況を調査
した。調査は、現地調査、文献、聞きとり等により行った。
　調査の結果、全国分布図が作成され、専門研究者によって動物地理学や分類学、ある
いは保護の観点からそれぞれの種の位置づけが行われた。淡水魚類に対する環境圧はき
わめて多様であるが、それらは人間活動の盛んな平野部において著しく高く、そのよう
な地域の小止水体に主として生息するタナゴ類やトゲウオ類には、その生存が危機的な
状態に陥っているものが少なくなかった。

■淡水魚類調査対象種(環境庁選定種)
　・イトウ
　・オショロコマ
　・ゴギ
　・イシカリワカサギ
　・アリアケヒメシラウオ
　・アリアケシラウオ
　・ウケクチウグイ
　・ヒナモロコ
　・イタセンバラ
　・ニッポンバラタナゴ
　・ガゼトゲタナゴ
　・スイゲンゼニタナゴ
　・ミヤコタナゴ
　・ゼニタナゴ
　・イシドジョウ
　・アユモドキ
　・ネコギギ
　・イトヨ(イトヨは陸封型と降海型のものを区別した)
　・ハリヨ
　・トミヨ
　・ムサシトミヨ
　・イバラトミヨ
　・エゾトミヨ
　・オヤニラミ
　・ヤマノカミ
　・カマキリ
　・タナゴモドキ

　分布域が広く、比較的馴染みがあり、かつ全体として山地から平地までの良好な自然
環境の指標となる昆虫として環境庁により選定された下記の指標昆虫類10種及び下記の
選定基準により都道府県毎に選定された特定昆虫類(都道府県毎に50～100種程度)を
対象として、生息地(分布)及び生息状況等について調査した。
　調査は、日本昆虫学会の協力を得て、会員が既存資料を中心とし必要に応じて現地調
査、聞きとりを加え実施した。
　指標昆虫類については全国分布図を作成するとともに、専門研究者による分布状況や
生息状況に基づく種の位置づけを行った。また、指標昆虫類の環境指標性に基づき都道
府県毎の環境診断を試みた。指標昆虫類のうち人為の影響を最も強く受けているのは、
平地の小止水体〔池沼や低湿地)を主たる生息地とするタガメやハッチョウトンボで、
これらは全国的に激減していた。
　なお、特定昆虫類については、専門研究者による標準和名の統一、学名の併記を行う
一方、選定基準の妥当性が検討された。

■指標昆虫類調査対象種
　　・ムカシトンボ
　　・ムカシヤンマ
　　・ハッチョウトンボ
　　・ガロアムシ目
　　・タガメ
　　・ハルゼミ
　　・ギフチョウ
　　・ヒメギフチョウ
　　・オオムラサキ
　　・ゲンジボタル

■特定昆虫類調査対象種選定基準
　　A……日本国内では、そこにしか産しない種
　　B……分布域が国内の若干の地域に限定されている種
　　C……比較的普通種であっても、北限、南限等分布限界になる産地にみられる種
　　D……当該地域において絶滅の危機に瀕している種
　　E……近年当該地域において絶滅したと考えられる種
　　F……業者及びマニアなどの乱獲のため、
　　　　　当該地域での個体数の著しい減少が心配される種
　　G……環境指標として適当であると考えられる種

●表土改変状況調査
　関東地方(1都6県、島嶼部は除く)における表土の改変状況を昭和20年頃、35年頃、
50年頃の戦後の3時期において調査することにより時系列的に表土の改変の実態を把握
した。調査方法は、空中写真の判読を主に、その他資料をも活用し、基準地域メッシュ
(約1×lkm)毎に、下記に示す表土区分を判定した。
　戦後の30年間において関東地方では都市地域が拡大し、自然表土地(森林、草原等)
や半自然表土地(農地等)を蚕食していくという顕著な傾向が把握された。この30年間
を昭和35年頃を境に前期と後期に分けると、前・後期の間には明らかに異なる傾向が見
出された。すなわち、前期においては、表土の改変に都市化傾向が強くみられたのは、
東京都と神奈川県のみであったが、後期に入るといずれの県でも都市化的な改変傾向が
顕著になった。

■表土区分

●湖沼調査
　天然湖沼の自然性の消失を監視し、その保全を図るために、全国の面積1ha以上の天
然湖沼を対象にして、湖沼概要、透明度、湖沼の改変状況等を調査した。また、代表的
な61湖沼については魚類相についても調査した。
　調査対象となった天然湖沼は、合計で487湖沼に達し、その面積は約2,400km²で国土
面積の0.64%に相当するものであった。これらの湖沼は東北日本に遍在していた。改変
状況を成因別にみると、一般に、火山湖、カルデラ湖は改変の度合が小さく、海跡湖、
断層湖は大きかった。湖岸が人工物によって改変されておらず、湖岸周辺の土地(水際
線より100m)もすべて自然地である湖沼(非改変湖沼)は、全体の半数近くあったが、
小規模な湖沼が大部分であった。一方、改変の進んだ湖沼として湖岸線が50%以上人工
化し、湖岸の30%以上が市街地・工業地となっているものを摘出したところ、17湖沼が
該当した。

●河川調査
　河川の自然性の現況及び利用の状況を把握するために、全国の109の1級河川の幹川
及び主要な3支川に沖縄県浦内川を加えた113河川を対象として、河川の改変状況及び
魚類の生息状況等について調査した。
　また、集水域全体が原生状態を保っている河川（「原生流域」）について、1000ha以
上の大規模なものを摘出した。
　改変状況調査の一つである河川横断工作物(魚類の遡上を阻害するおそれのあるダム、
堰堤等)の設置状況については、調査された113河川のうち100河川には魚が遡上できな
い工作物が平均7ヵ所以上設置されていた。
　魚類の生息状況調査については、生息が確認されたのは、純海産魚を除くと159種類
(亜種や種レベルでの同定が不能であったものを含む数)であった。
　原生流域については、109ヵ所摘出され、その総面積は230,759haで、その分布は東北
日本に遍在していた。

●海岸調査
　海岸が人為によりどのように改変されてきているかをみるために、海岸汀線及び海岸
陸域の自然状態を調査した。
　調査対象となった海岸線の総延長は32,170.21kmで、北海道、本州、四国、九州の本
土4島の海岸線総延長は18,668.31kmであった。
　海岸(汀線)の自然(改変)状態を把握するため、人工海岸(著しく人工的に改変さ
れた海岸)、半自然海岸(一部に人工が加えられているが、潮間帯においては自然の状
態を保持している海岸)、自然海岸(自然状態を保持している海岸)に区分し延長を計
測した結果、自然海岸は全体で18,967.17km(海岸線総延長の58.96%)、半自然海岸は
4,340.36km(同13.49%)、人工海岸は8,598.95km(同26.73%)であった。また、海岸
陸域(汀線から陸側100mの部分)を自然地(樹林地、砂浜、断崖等)、農業地、市街地
・工業地・他に区分し延長を計測した結果、自然地は全体で19,369.16km(60.21%)、
農業地は4,253.96km(13.22%)、市街地・工業地・他は8,283.36km(25.75%)であっ
た。

●干潟・藻場・サンゴ礁分布調査
　干潟・藻場・サンゴ礁のわが国における分布状況を把握するため、位置、面積、タイ
プ、環境の現況等について調査した。
　干潟は、昭和20年以降に、藻場・サンゴ礁は、昭和48年以降に人為的に消滅したもの
についても、調査対象とし、消滅面積、時期、理由、現況土地利用等について調査した。
　海岸域に現存する干潟の総面積は53,856haで、有明海、八代海にその50%が分布して
いる。干潟の消滅は著しく、昭和20年から52年までに昭和20年当時存在していた干潟の
約35%が消滅していた。
　20m以浅の沿岸域に存在する藻場の総面積は182,727haで、これらはコンブ場(20.5%)、
アラメ場(19.8%)、ガラモ場(28.2%)、ワカメ場(3.5%)、小型多年藻場(2.7%)、
アマモ場(22.6%)、小型1年藻場(1.3%)の各タイプから成るものであった。
　沿岸域に存在するサンゴ礁の総面積は87,183haで、その90%以上は沖縄県に属してい
た。

●海域環境調査
　生物の生息状況からみた、わが国の沿岸域の現状を把握するために、あらかじめ区分
した91の海域毎に、プランクトン、底生生物、付着生物、大腸菌、赤潮の発生状況につ
いて調査した。
　海域の富栄養化の指標として赤潮の発生状況を取りまとめた結果、昭和48年4月から
52年3月までの5ヵ年間にわが国の海域で発生した赤潮の件数は2,168件でその継続延
日数は15,165日、1件当たりの平均継続日数は7日であった。発生件数及び継続日数が
多かった地域は、いずれも瀬戸内海や東京湾などの内海・内湾に面し、陸域に大規模な
市街地・工業地等が存在する海域であった。

●海域生物調査
　わが国の海岸域における生物の生息状況及び生息環境を今後5年毎にモニタリングす
るため、潮上帯(飛沫帯)及び潮間帯に生息する生物を調査した。
　調査の反復に伴い蓄積されていく情報を的確に活用していくため、今回の調査結果は
位置の違いに応じた生物相の水平分布と帯状構造を把握することに重点を置き整理され
た。